２００７年の就職動向

長かった｢就職氷河期｣が終わり､昨年あたりから企業の雇用情勢はかなり上向きになったと言われている。
その要因のひとつは､低迷していた景気がようやく回復し始めたということだが､脹大の要因は､かつての経済成長を支えてきた｢団塊の世代｣と言われる人たちが､ちょうど定年の時期を迎え、大量に退社することに伴う人員補充だと言われている。
つまり､いまの雇用情勢の好転は一時的なもので､決して楽観できる状況ではないということだ｡リクルート社の調査による『就職白書2005』はそのことをはっきり示している。
調査は､２００７年春卒業予定の新卒者の採用に関するものだが､採用人数を今年度より減らす予定の企業はわずか３％に過ぎず､今年度並みもしくは今年度より増やしたいという企業は72％にも上る。
しかし､採用人数に満たない場合の対応に関して｢たとえ採用数に満たなくても人材レベルは下げない｣と答えた企業は６０％に達している。つまり､採用基準を下げてまで人員補充するつもりはないということで､あくまでも｢質｣を重視する企業が多いということだ。
「たとえ採用数に満たなくても求める人材レベルは下げない」と回答した企業に､採用数に満たない場合の不足分の補充方法を尋ねた結果がある。
これによると明らかに「中途採用」「第二新卒」「正社員採用以外」「留学生」など､時期を問わす､さまざまな人材を採用する意向があることがわかる。言い換えれば､採用時期が春にこだわらす通年化し､さらに国籍･性別･新卒･既卒などの条件をとりはすした「ボーダレス採用」など､採用方法の多様化が進んできているわけだ。
今後は､このような採用方法はますます増加していくものと予想され､単なる学歴よりも多様な借陛･能力や専門的知識･技能､さらには経験などが従来以上にモノをいう時代になりつつあるといえよう。